スポーツ産業の今後

新型コロナウイルスの感染拡大により、2020年の東京オリンピックの延期、プロ野球やJリーグや各スポーツイベントの延期・中止など、スポーツ産業は大きな逆風受けています。スポーツ選手や関係者の解雇やサラリーカットなど暗いニュースを連日耳にしますが、それでもスポーツ産業は今後も拡大していくと考えています。

機会と余地

アベノミクスの「第三の矢」である成長戦略に当たる 「日本再興戦略」には次のように記載されています。

「スポーツ市場規模（2015年：5.5 兆円）を2020 年までに 10 兆円、 2025 年までに15 兆円に拡大することを目指す。」
市場規模を10年間でおよそ3倍まで成長させようというものですが、具体的にはどのような施策があるのでしょうか。次にその一部を紹介します。

1. スタジアム・アリーナに関するガイドラインの策定
   • スポーツ観戦の場となる競技場や体育館が魅力的で収益性を有する施設に転換を図れるようガイドラインを策定
2. 「スマート・ベニュー」の考え方を取り入れた多機能型施設の先進事例の形成支援
   • 単機能型のスポーツ施設ではなく、周辺のエリアマネジメントを含めたスポーツ施設を設置するための専門家派遣
3. 大学スポーツ振興に向けた国内体制の構築
   • 大学横断かつ競技横断的統括組織（日本版NCAA）の在り方について結論を得る
4. スポーツ経営人材の育成・活用プラットフォームの構築
   • スポーツ関連団体の経営力向上に向けた経営人材を確保するため、スポーツ界内外の多様な人材を対象とした、専門的・実践的な育成及びマッチング機能を 有する「スポーツ経営人材プラットフォーム（仮称）」の構築
     など

また、「日本政策投資銀行 わが国スポーツ産業の経済規模推計」によれば、欧州28ヵ国と日本のスポーツ産業を比較した場合、日本のスポーツGDPはドイツに次いで２番目、スポーツ産業雇用者数は、ドイツ、イギリスに次いで３番目となっていますが、、スポーツGDP が国内総生産（GDP）に占める割合およびスポーツ産業雇用者数が国内総雇用者数に占める割合で比較した場合は、それぞれ14～15番目と、25～26 番目に位置しています。
このことから、日本経済全体の大きさと比較して、スポーツ産業に関する付加価値も雇用者数もまだ相対的に小さく、今後、日本の国内産業に占めるスポーツ産業の割合を伸ばしていく余地があると考えられます。
［出典：日本政策投資銀行 わが国スポーツ産業の経済規模推計 ］

ITの変革

ITは社会に大きな変革をもたらしていますが、スポーツ産業もITによって大きく様変わりしてきました。
私は、今回のコロナにより外出ができなくなったため、自宅で自転車にのることができるトレーナーを購入しました。このトレーナーはアプリと連動させることによって、仮想空間のコースを世界中のサイクリストと走ることができます。また、中止となったレースがこの仮想空間上で開催され、我々視聴者に新たなコンテンツを提供しています。
ITによってスポーツの新たな魅力を創出することができれば、市場の拡大も期待できます。

そしてなにより

阪神大震災とオリックスブルーウェーブ、東日本大震災と楽天ゴールデンイーグルス。これまでスポーツが復興の象徴となることが多くありました。コロナウイルス感染拡大によって落ち込んだ日本経済に、スポーツが力を与えてくれることを期待します。

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